黒鳥社について

株式会社黒鳥社は、『WIRED』日本版前編集長・若林恵を擁するコンテンツレーベルです。2018年の会社設立後、書籍・ポッドキャスト・イベント・動画など、メディアの種類を問わず、さまざまなコンテンツを制作しています。

累計視聴回数100万回以上の人気番組「こんにちは未来」や「メタバースえとせとら」などのポッドキャスト、音楽業界の方々からも大好評のトークライブ「blkswn jukebox」、本屋好き必見の動画シリーズ「黒鳥本屋探訪」、刊行のたびに大きな話題を呼んだ書籍『NEXT GENERATION GOVERNMENT 次世代ガバメント:小さくて大きい政府のつくり方』『週刊だえん問答』『ファンダムエコノミー入門:BTSから、クリエイターエコノミー、メタバースまで』など、制作実績は多岐にわたります。

また、クライアントとのコラボレーションによるコンテンツ制作も行っています。メーカー・コンサルティングファーム・金融系企業・IT系企業・インフラ系企業・行政機関など、コラボレーターの業界は多種多様です。制作過程では、リサーチやインタビュー、コンサルテーションなども実施しています。


黒鳥社のミッション

社会を再想像する

分野には特にこだわりません。いまの当たり前を疑い、あらゆる物事について、「別のありようを再想像(Re-Imagine)する」ことを促進することが、blkswnとして制作するコンテンツが願うところです。「想像できるものは、創造できる」ということばに従うのであれば、「想像」は「創造」に先立つということでもあります。

よりよい「想像」のないところに、よりよい「創造」はありません。


黒鳥社のメンバー

土屋 繼|Kei Tsuchiya
代表取締役CEO
1971年東京都生まれ。桐朋高校、慶應義塾大学経済学部を経て、慶應義塾大学大学院経営管理研究科(MBA)修了後、コンサルティングファーム A. T. Kearney International(現A. T. カーニー) 入社。1999年よりベンチャー業界に従事。2度のIPO、サイボウズ株式会社子会社代表を経て、2011年よりインテリアデザイン・内装業界に転身し、総合内装会社の代表取締役に就任。2014年に博報堂の傘下に入り、2016年6月に退任。2016 年後半より再びスタートアップ界隈に復活し、2018年に黒鳥社共同創業。その他、承継の代表をはじめ計10社の役員を務める傍ら、明治大学ビジネススクール・名古屋商科大学ビジネススクールの教壇に立ちMBA教育にも関わる。

若林 恵|Kei Wakabayashi
コンテンツディレクター/自由研究員
平凡社『月刊太陽』編集部を経て2000年にフリー編集者として独立。以後、雑誌、書籍、展覧会の図録などの編集を多数手がける。音楽ジャーナリストとしても活動。2012年に『WIRED』日本版編集長就任、2017年退任。2018年、黒鳥社設立。著書『週刊だえん問答 コロナの迷宮』(黒鳥社・2020年12月刊行)、『さよなら未来:エディターズ・クロニクル 2010-2017』(岩波書店・2018年4月刊行)、責任編集『次世代ガバメント:小さくて大きい政府のつくり方』。「こんにちは未来」「働くことの人類学」「blkswn jukebox」「音読ブラックスワン」などのポッドキャストの企画制作でも知られる。

川村 洋介|Yosuke Kawamura
セールス&マーケティング ディレクター
2000年インファス(現INFASパブリケーションズ)入社。『WWD JAPAN』販売部、広告部に所属。2004年12月、コンデナスト・ジャパン入社。販売部を経て、GQ JAPAN、WIRED日本版の広告部に所属。2018年、黒鳥社に参画。黒鳥社ではコラボレーション案件のプロジェクトマネジメントや各種コンテンツの制作・管理を担当している。

林田 咲結|Sayu Hayashida
スタッフ

海老 秀比古|Hidehiko Ebi
スタッフ


会社概要

社名:株式会社黒鳥社
設立:2018年3月

所在地
〒105-0001
東京都港区虎ノ門3丁目7番5号
虎ノ門Roots21ビル 1階

資本金:2,330万円
電話番号:03-6809-1105
メールアドレスinfo@blkswn.tokyo

取引先
株式会社IHI
アクセンチュア株式会社
株式会社インテージホールディングス
うぶごえ株式会社
株式会社学芸出版社
コクヨ株式会社
株式会社JTB
ソニー株式会社
株式会社電通
株式会社電通国際情報サービス
西日本電信電話株式会社
日本電気株式会社
株式会社日経BP
株式会社博報堂
株式会社博報堂ケトル
東日本旅客鉄道株式会社
株式会社プレジデント社
MHD モエ ヘネシー ディアジオ株式会社
三菱地所株式会社
株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ
森ビル株式会社
株式会社アブストラクトエンジン
株式会社ロフトワーク
ほか

【行政機関・研究所等】
一般社団法人行政システム研究所
経済産業省
国立研究開発法人情報通信研究機構
世界経済フォーラム第四次産業革命日本センター
特許庁
ほか